カジノ法制定記念≪日本パチンコ伝≫









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日本にカジノができたら、パチンコはどうなるのか?その1
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〈日本機械学会論文発表〉

日本機械学会第1回論文発表 
日本機械学会第2回論文発表
日本機械学会第3回論文発表
日本機械学会第4回論文発表


〈図版〉

◆ 「日遊協」2011年10月号掲載、論文発表記事
「遊技通信」2011年11月号掲載、論文発表記事

 
〈著書〉

『パチンコ誕生 シネマの世紀の大衆娯楽』
『戦前からあった台湾のパチンコ』


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 <日本にカジノができたら、パチンコはどうなるのか? その15>




 

◎政府は、カジノ候補地を横浜・大阪の2カ所に


 2015年2月19日の読売新聞には、第1面に「カジノ候補地 横浜・大阪 政府方針20年開業目指す」という見出しで、2020年の東京五輪・パラリンピックまでに、横浜市と大阪市の2カ所でカジノを中核とした統合型リゾート(IR)を開業する方針を固めたとある。
 安倍内閣は、IRを成長戦略の一環と位置づけ、内閣官房の検討チームで準備作業を加速させているという。
 これまで、北海道小樽市や、秋田県、東京都、宮崎県、長崎県、沖縄県などが誘致を目指していたが、東京都と沖縄県が知事交代で、消極姿勢に転じたため、とりあえず、この2カ所を選定した。カジノ法案が今国会で成立した場合、20年以降に他の候補地でも開業される可能性は残されている。

 
                  2015年2月19日の読売新聞

 
 2面には、「入場制限など歯止め不可欠」という見出しで、政治部川上修記者が「カジノ解禁には、ギャンブル依存のおそれから、公明党などに慎重論が根強い。解禁対象を外国人に限ったり、日本人に入場制限をもうけたりするなどの歯止めは不可欠だ。首相が認める通り、治安や青少年への悪影響を防ぐための『制度上の措置』も早急に示す必要がある」と書いている。
 カジノ法案が通れば、パチンコの換金が違法となるのは明らかである。日本に、より良いカジノをつくる上で、パチンコの依存症をどう解決するかが問題である。
 パチンコをカジノに入れれば、同時に依存症問題が解決する。

 今国会で、カジノ法案が成立することを期待している。



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