カジノ法制定記念≪日本パチンコ伝≫









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〈図版〉

◆ 「日遊協」2011年10月号掲載、論文発表記事
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〈著書〉

『パチンコ誕生 シネマの世紀の大衆娯楽』
『戦前からあった台湾のパチンコ』


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 <日本にカジノができたら、パチンコはどうなるのか? その37 >



 

◎ギャンブル依存症対策基本法案ついに成立!
   

 2018年7月6日の新聞は、各紙、カジノ法案が6日に参院本会議に審議入り、ギャンブル依存症対策基本法案が成立する見通しと伝えている。各紙とも、カジノ法案の審議入りは1面には載っていない。
 下図は、同日の毎日新聞である。





 
 毎日新聞のみが、社会面で、ギャンブル依存症対策基本法案の可決により、依存症への認知が広がると期待し、首都圏の金子明子さんという主婦の言葉、「治療や回復プログラムを必要とする人が、一人でも多く救われれば」を載せている。

 次は朝日新聞であるが、朝日のみが、はっきり見通しではなく、この法案が「6日の参院本会議で成立する」と記している。


 読売新聞も、日経新聞も、6日成立する見通しと報道しているが、日経新聞はギャンブル依存症対策基本法案の今後の予定を一覧表にしている。面白いのは、成立の可能性をグラデーションで示していることである。





 グラデーションは、見方によっては、成立の可能性の方が低いように見える。
 とにもかくにも、全新聞がカジノ法案の6日の審議入りと、依存症対策法案の6日の成立を載せている。


 だが、依存症対策法案が成立したのが、昼過ぎだったため、夕刊には間に合わず、デジタル新聞で成立を伝えた。


 下図は、7月7日の毎日新聞の「ギャンブル依存対策基本法成立」である。毎日らしく、わざわざ「同法は、パチンコなどを含めたギャンブル依存症の予防や社会復帰を進めるための対策推進基本計画の策定を政府に義務付ける」と書き、依存症対策の必要性のある人が約320万人いると指摘している。
 
 

 もし、カジノ法案が成立しなかったら、カジノ法案の審議は、パチンコ等の依存症を浮かび上がらせただけで終わる。
 私はカジノ法案の審議により、パチンコの換金問題が浮かび上がり、パチンコがギャンブルとして認められ、ややこしい換金方法が一掃され、パチンコが日陰の存在から堂々とカジノに入り、パチンカーがギャンブラーとして胸を張れる時代が来ると思っていたのだが、このままだと、カジノにパチンコが入ることはなさそうだ。
 となると、スロットはどうなるのであろうか。



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